会社情報
会社概要
社名 | 三井研削砥石株式会社 (MITSUIGRINDING WHEEL Co.,LTD.) |
創業 | 1927年 「目黒砥石」のブランド名で研削砥石の製造開始 |
設立 | 1974年 |
資本金 | 4億円 |
株主 | 三井金属鉱業株式会社(100%) |
所在地 | 埼玉県入間市狭山ケ原11-10(本社・工場) |
事業内容 | 精密研削用砥石の製造・販売 |
本社(埼玉県入間市)
沿革
1913年2月 | 鹿児島電気軌道(株)が日本初の人造研削材の製造に着手 |
1923年6月 | 三井鉱山(株)が研削材部門の経営継承 |
1927年6月 | 三井鉱山(株)目黒試験場で砥石の製造開始 |
1952年12月 | 三井金属鉱業(株)に社名変更 同社目黒研削砥石工場となる |
1963年5月 | アメリカ企業とギアーホーニング砥石の技術提携 |
1973年6月 | 埼玉県入間市 武蔵工業団地へ移転 業界最新鋭工場としてスタート |
1974年3月 | 三井研削砥石(株)設立 |
1976年4月 | CBNホイール・ダイヤモンドホイール上市 |
1990年4月 | ダイヤモンドペレット事業を三井金属鉱業(株)から移管 |
1994年11月 | 海外生産拠点として MITSUI GRINDING TECHNOLOGY (Thailand)CO.,LTDを タイ王国に設立 |
2001年5月 | ISO9001(品質)を認証取得 |
2004年12月 | MITSUI GRINDING TECHNOLOGY (Thailand) CO.,LTDを増築 |
2006年3月 | ISO14001(環境)認証取得 |
2007年7月 | OHSAS18001(労働安全衛生)認証取得 |
2010年7月 | 埼玉労働局長 労働安全衛生奨励賞を受賞 |
2013年9月 | 中国の高品質砥石市場をターゲットとし、現地企業と協業開始 |
現在の本社・工場(埼玉県入間市)
本格操業開始時<1932年>の目黒工場風景(東京都目黒)
MGTタイ工場(海外工場)
支店・営業所
国内
本社・工場 | 〒358-0032 埼玉県入間市狭山ヶ原11-10 TEL.04-2934-5261 FAX.04-2934-6074 |
東京支店 | 〒358-0032 埼玉県入間市狭山ヶ原11-10 TEL.04-2934-1042 FAX.04-2934-6735 |
名古屋支店 | 〒464-0858 愛知県名古屋市千種区千種1-15-1 (ルミナスセンタービル2階)TEL.052-728-1114 FAX.052-728-1124 |
大阪支店 | 〒541-0042 大阪府大阪市中央区今橋4-1-1 (淀屋橋三井ビルディング16階)TEL.06-7633-0611 FAX.06-7633-0616 |
※ 九州地域のお客様からのお問い合わせは、大阪支店にて対応させていただいております。
海外工場
MITSUI GRINDING TECHNOLOGY(THAILAND) CO.,LTD. | 700/338 Amata City Chonburi Industrial Estate, Moo 6 Bangna-Trad Road, Tambol Donhuaroe, Amphur TEL. +66-38-213382~3 FAX. +66-38-214438 公式URL. http://mgt-thai.co.th/ Samurai Asiaによる会社紹介ページ https://www.smri.asia/jp/mituigt/ |
環境への取り組み
三井研削砥石は、廃材料を無駄にしない「資源の再利用」リサイクルに取組んでいます。
・「使い終わった砥石の処分に困っている」
・「産業廃棄物として産廃業者に処分を依頼しているが、環境問題を考えるとリサイクルしたい」
このようなお客様の声にお応えするため、当社は環境省より“広域認定制度”の認定を受け、
廃砥石のリサイクルを推進しています。
※ 広域認定制度とは製品が廃棄物となった時に、当該廃棄物の処理を当該製品の製造、加工、販売等の事業を行う者(製造事業者等)が
広域的に行うことにより、当該廃棄物の減量その他その適正な処理が確保されることを目的として、廃棄物処理業に関する法制度の
基本である地方公共団体毎の許可を不要とする特例制度です。
カーボンニュートラルへの挑戦
資源の再利用
健康経営宣言
三井研削砥石は、価値ある商品によって社会に貢献し続けることを目指しています。
健康であることが重要な経営課題であると考えております。
従業員とその家族が健康であることは、従業員の生活を充実させ、その個性・能力を最大限に発揮できる
基盤となり会社にとっても生産性を高め、業績向上に繋がってまいります。
従業員およびその家族の健康維持・増進活動に取り組むことを通じて、さらに活力のある会社づくりを
推し進め、以って社会に貢献し続けることを宣言します。